30代看護師の年収と手取り｜平均年収や給料を上げるコツを解説
しかし、実際は今の年収に満足できず、何らかの形で上げたいと考える30代の看護師はいるはずです。この記事では、30代看護師の年収と手取りの事情に触れつつ、平均年収や給料を上げるコツについて解説します。
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目次
30代看護師の平均年収と実態
| 年齢階層 | 平均月収（※1） | 平均賞与（※2） | 平均年収（※3） |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 31万5,200円 | 49万4,800円 | 427万7,200円 |
| 25〜29歳 | 34万8,000円 | 69万0,500円 | 486万6,500円 |
| 30〜34歳 | 35万4,300円 | 76万2,400円 | 501万4,000円 |
| 35〜39歳 | 35万5,200円 | 84万9,900円 | 511万2,300円 |
| 40〜44歳 | 36万9,300円 | 95万8,900円 | 539万0,500円 |
※2「年間賞与その他特別給与額」の数値を使用
※3「平均月収×12ヵ月+平均賞与」として計算
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査
30代前半と後半の平均年収の違い
これだけを見るとあまり差がないように思えますが、30代前半よりも後半のほうが平均賞与は高い傾向にあります。
少なくとも、厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によれば30〜34歳の場合平均賞与は76万2,400円であったのに対し、35〜39歳では84万9,900円と9万円近く開いていました。
これには、経験年数が長くなり、リーダーや管理職的な役割を担う人も出てきていることが関係しているはずです。
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査
30代看護師の給与明細の内訳
まず、給与は所定内給与と所定外給与に分類することが可能です。所定内給与とは「就業規則等によって予め定められている支給条件、算定方法によって支給される給与のうち、超過勤務等に対する給与以外」を指します。一方、所定外給与とは「所定労働時間外の勤務を行ったことに対する給与」のことで、一般的に「〇〇手当」と呼ばれるものです。
所定内給与と所定外給与には、それぞれ以下の項目が含まれます。
所定内給与 | 基本給、家族手当、役職手当、資格手当、交代勤務手当、通勤手当 |
所定外給与 | 時間外勤務給（超過勤務手当、時間外手当、残業手当など）、休日勤務割増給（休日手当など）、深夜勤務給（深夜手当、夜勤手当など） |
他職種と比較した看護師の収入水準
| 職種 | 25歳〜29歳 | 30歳〜34歳 | 35歳〜39歳 | 30代平均 |
|---|---|---|---|---|
| 看護師 | 486.6万円 | 501.4万円 | 511.2万円 | 506.3万円 |
| 医師 | 697.5万円 | 872.2万円 | 1,306.5万円 | 1089.3万円 |
| 薬剤師 | 500.9万円 | 564.4万円 | 614.1万円 | 589.2万円 |
| 栄養士 | 362.7万円 | 394.7万円 | 393.1万円 | 393.9万円 |
| 保育士 | 372.4万円 | 389.7万円 | 430.6万円 | 410.2万円 |
| 幼稚園教諭 | 385.9万円 | 395.3万円 | 413.5万円 | 404.4万円 |
| 高等学校教諭 | 442.9万円 | 530.8万円 | 634.7万円 | 582.7万円 |
| 訪問介護従事者 | 351.2万円 | 410.7万円 | 374.6万円 | 392.7万円 |
| 公認会計士・税理士 | 572.7万円 | 547.5万円 | 777.0万円 | 662.3万円 |
| 庶務・人事事務員 | 423.3万円 | 478.3万円 | 512.6万円 | 495.5万円 |
| 販売店員 | 350.6万円 | 372.3万円 | 398.5万円 | 385.4万円 |
※平均賞与は「年間賞与その他特別給与額」の数値を使用
※年収は「平均月収×12ヵ月+平均賞与」として計算
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査
男女による看護師の年収差
| 年齢区分 | 男性 | 女性 | 差額（男性-女性） |
|---|---|---|---|
| 30〜34歳 | 466.0万円 | 455.2万円 | 約11万円 |
| 35〜39歳 | 514.4万円 | 463.5万円 | 約50万円 |
| 30代平均 | 490.2万円 | 459.3万円 | 約30万円 |
| 全年齢平均 | 485.6万円 | 478.2万円 | 約7万円 |
30代看護師の給料に影響する要因
・勤務先の病院規模による違い
・地域別にみる看護師の年収格差
・准看護師と正看護師の年収差
勤務先の病院規模による違い
| 職員の人数 | 30〜34歳 | 35〜39歳 | 30代平均 |
|---|---|---|---|
| 10〜99人 | 397.2万円 | 441.9万円 | 419.5万円 |
| 100〜999人 | 464.0万円 | 471.9万円 | 468.0万円 |
| 1000人以上 | 549.8万円 | 576.6万円 | 563.2万円 |
ただし、小規模な病院であっても年収が高かったり、逆に大規模であってもそれほど高くなかったりすることもあるため、あくまで一つの傾向として捉えましょう。
地域別にみる看護師の年収格差
以下のランキングは厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」より作成したものですが、やはり東京・京都・大阪・神奈川などの大都市が上位にランクインしました。
| 順位 | 都道府県名 | 平均年収 | 対全国平均差 |
|---|---|---|---|
| 1 | 東京都 | 568.9万円 | 49.2万円 |
| 2 | 京都府 | 564.0万円 | 44.3万円 |
| 3 | 大阪府 | 559.8万円 | 40.1万円 |
| 4 | 神奈川県 | 546.2万円 | 26.5万円 |
| 5 | 奈良県 | 542.7万円 | 23.0万円 |
| 6 | 愛知県 | 542.1万円 | 22.4万円 |
| 7 | 群馬県 | 538.7万円 | 19.0万円 |
| 8 | 宮城県 | 538.3万円 | 18.6万円 |
| 9 | 栃木県 | 527.2万円 | 7.5万円 |
| 10 | 静岡県 | 521.7万円 | 2.0万円 |
| … | … | … | … |
| 43 | 愛媛県 | 460.8万円 | -58.9万円 |
| 44 | 大分県 | 446.7万円 | -72.9万円 |
| 45 | 沖縄県 | 443.4万円 | -76.2万円 |
| 46 | 宮崎県 | 433.7万円 | -85.9万円 |
| 47 | 鹿児島県 | 426.9万円 | -92.7万円 |
※全国平均：519.7万円
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査
そうした背景が、地域ごとの年収差として表れていると考えられます。
准看護師と正看護師の年収差
准看護師 | 正看護師 | |
免許 | 都道府県知事の免許 | 厚生労働大臣の免許 |
学歴要件 | 中学卒業 | 高校卒業 |
要求水準 | 医師・歯科医師、看護師の指示のもと、療養上の世話や診療の補助を実施する能力 | 科学的根拠に基づいて看護を実践する能力 |
業務の進め方 | 医師・歯科医師、看護師の指示が必要 | 自らの判断で業務を行える |
なお、厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によれば、正看護師の平均年収は519.7万円だったのに対し、准看護師の平均年収は417.1万円でした。年齢や都道府県によってもより細かい金額は異なりますが、100万円程度の差があります。
看護師の収入を左右する諸手当
具体的な手当の種類と支給条件・相場については後述します。また、手当の金額や支給条件は勤務先によって異なるため、都度確認しましょう。
30代看護師の手取り額の事情
基本給と諸手当の実際
| 手当の種類 | 支給条件 | 相場（目安） |
|---|---|---|
| 夜勤手当 | 夜間（通常16時〜翌8時頃）の勤務に対して支給 | 1回あたり5,000円〜10,000円 |
| 休日手当 | 休日勤務に対して支給（法定休日は通常賃金の35％増） | 通常賃金の25〜35%増 |
| 資格手当 | 専門看護師、認定看護師などの資格保有者に支給 | - |
| 住居手当 | 賃貸住宅に住む場合に支給（施設により支給条件が異なる） | 月10,000円〜28,000円 |
| 通勤手当 | 通勤にかかる交通費に対して支給 | 実費（上限あり） |
| 役職手当 | 主任、師長など役職に就いている場合に支給 | 月10,000円〜50,000円 |
| 扶養手当 | 扶養家族がいる場合に支給 | 配偶者6,500円、子1人につき10,000円など |
| 調整手当 | 職務の特殊性や困難性に応じて支給 | 基本給の5〜10%程度 |
月収から手取りへの計算方法
ただし、住んでいる地域や家族構成、年齢によっても異なる部分があるため、額面から100％正確な手取りを計算することはできません。実際に手取りの収入額を計算する際は、額面収入額から以下の項目を差し引いて計算します。
夜勤手当が収入に与える影響
仮に、月4回夜勤した場合は毎月2万円、8回の場合は毎月4万円額面収入が増える計算になります。年収に直すと24〜48万円アップする計算です。
30代で看護師の年収アップを実現する方法
・勤続年数を活かしたキャリアアップ
・資格取得による専門性の向上
・夜勤回数の調整による収入増加
勤続年数を活かしたキャリアアップ
人事院「令和6年職種別民間給与実態調査の結果」によれば、30代の場合、看護師と看護師長では月収（きまって支給する給与から時間外手当を除いたもの）が以下のように異なります。
年齢階層 | 看護師 | 看護師長 |
28〜32歳 | 30万9,168円 | 35万106円 |
32〜36歳 | 31万1,666円 | 34万6,637円 |
36〜40歳 | 31万5,467円 | 37万1,038円 |
なお、役職ごとに求められる経験年数に違いがあるので、目安を理解しておきましょう。
・看護師長：10年〜20年の臨床経験＋管理職経験
・看護部長：30年以上の臨床経験＋管理職経験
管理職は現場の看護師をまとめ上げる立場であるとともに、ゆくゆくは医療機関・施設の運営にも携わっていくことになるため、責任は重いものの収入も上がります。
ただし、他の看護師をマネジメントする立場であるため向き・不向きがあるうえに、支給されなくなる手当があることに注意しなくてはいけません。そもそも、ポストに空きがないことも考えられるため、その場合は転職も視野に入れて考える必要が出てきます。
資格取得による専門性の向上
看護師としてキャリアアップを目指すなら、まずは認定看護師や専門看護師といった上位資格を目指しましょう。また、介護・福祉の分野で活躍したいなら介護福祉士や社会福祉士、カウンセリングスキルを伸ばしたいなら認定心理士や産業カウンセラーなど他の資格と組み合わせてキャリアアップすることも考えられます。
勤務先となる医療機関・施設によっては所定の資格を取得していると、資格手当や報奨金が受け取れることがあります。ただし、すべての医療機関・施設にそのような制度が導入されているとは限らないので、就業規則等を確認してみましょう。
夜勤回数の調整による収入増加
例えば、年間96回（月8回）夜勤をすれば、額面年数は100万円近く上がります。夜勤のみを担当する「夜勤専従看護師」であれば、少ない勤務日数で高い給与を受け取ることも可能です。
しかし、夜勤は多くこなすほど収入が増えるというメリットがある反面、以下のデメリットがある点にも注意が必要です。
・家族や友人と生活リズムがずれる
・患者とコミュニケーションが取りづらい
30代看護師が直面する収入の壁
ここでは、30代看護師が直面する収入減とその対策について解説します。
出産・育児と仕事の両立
公益社団法人日本看護協会「2023年病院看護実態調査報告書」によれば、看護管理者（看護師長などの管理職）が考える退職理由に結婚（7.0％）や出産・育児（4.8％）が入っていました。
人手不足に悩む医療機関・施設の場合、夜勤の回数が多くなったり、残業が常態化したりするため、どうしても出産・育児と両立するのは厳しくなります。
出産・育児と仕事を両立させたいなら、時短勤務制度を導入している医療機関・施設を選んだり、クリニックなど基本的に夜勤や休日出勤がない職場を選ぶのが一つの方法です。
ただし、夜勤がない分、収入が減る可能性もあるため、生活に支障が出ないかを事前に確認したうえで検討することが大切です。
産休・育休中の収入事情
一方、育休とは「育児休業」のことで、子どもが1歳になるまでの間（条件次第では2歳まで）取得できる休業を言います。
産休は雇用形態に関係なく取得可能ですが、育休を取得するには「1年以上の就労期間を有する」など条件が設けられているので確認しましょう。
また、出産には保険が適用されませんが、費用をカバーするための制度として出産育児一時金が設けられています。これは、妊娠週数22週以降に出産した場合、加入している健康保険から一児につき50万円の出産育児一時金が支給される制度です。
さらに、在職中に出産した場合は、出産日前42日から出産日後56日までの、欠勤1日について標準報酬日額の3分の2の金額が出産手当金として健康保険から支給されます。
時短勤務が給料に与える影響
・1日の所定労働時間が6時間以下でない
・いわゆる「日雇い」ではない
・短時間勤務制度が適用される期間中に育児休暇を取得していない
・労使協定により適用対象となっている
ただし、医療機関・施設によってはこれより長いケースもあるため、事前に確認しましょう。雇用主側には子どもが小学校に入学するまで（6歳になって最初に迎える3月31日まで）を対象とするよう努力義務が課せられているためです。
また、就業規則に明記されていなかったとしても、理解を得られれば短時間勤務を続けられる可能性はあります。
基本的に1日6時間しか働かないことになるため、その分収入減は避けられません。時短勤務前は8時間働いていたとするなら、最低でも4分の3に減ることになるうえに、夜勤ができないことも加味するとさらなるダウンが見込まれます。
収入減を補うためには、資格手当など手当が充実している、そもそもの基本給が高い職場への転職も考えましょう。
30代看護師の年収アップのための転職戦略
現在の職場で管理職を目指しても希望がかなわないことは多々あるうえに、経営体力がない医療機関・施設だった場合、年収アップは見込めません。
ここでは、転職活動をする際に意識すべき点について解説します。
30代看護師におすすめの転職先
大学病院・総合病院などの大規模な医療機関であれば、夜勤の機会が多くなる可能性が高いため、対応可能であれば年収アップが見込めるでしょう。また、求められる看護スキルも高くなるため、それに見合った収入が得られるはずです。
また、訪問看護ステーションは高齢化に伴い需要が見込める分野であることから、好条件での転職にもつながります。特に、結婚・出産・育児を控えている30代の看護師の場合、ワークライフバランスが整いやすいという意味で選択肢の一つになり得ます。
看護師の転職における年収交渉
・採用担当者から質問があったとき
・面接の最後で質問する機会が得られたとき
年収交渉を行う際は、前職の年収に20％程度を上乗せした金額が、ひとつの目安とされています。最初から高すぎる金額を提示するとかえって印象が良くないため、「これだけは確保したい」という最低ラインを考えておき、その範囲内で調整していくのがおすすめです。
また「前職を下回るのは避けたい」「年収は〇〇円ほどが希望です」など、具体的かつ相手を思いやった伝え方をするのも重要です。伝える際の例文を紹介するので、ぜひ参考にしてください。
なお、当職は直近の4年間、プリセプターとして後進の指導に当たってまいりました。また、その傍らで通信制の大学院に通い産業カウンセラー資格を取得しましたので、これらの点で御院に貢献できると考えております。ご検討のほど、よろしくお願いいたします。
転職エージェントの効果的な活用法
「夜勤は避けたい」「資格手当のある職場がいい」など、細かな条件に合わせて幅広い求人の中から選べるため、自分に合った働き方を見つけやすくなります。
さらに、転職エージェントではキャリアカウンセラーがサポートに付き、さまざまな面で転職活動を支えてくれるため、前向きに利用を検討してみましょう。
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いずれにしても、30代看護師の年収を最大化するためには、自分や家族の生活、看護師としてのキャリアを見据えた「無理なく続けられ、収入も得られる職場」で働くのが重要になります。
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