看護師の初任給はいくら？1年目の手取りや平均年収など新卒の給料を解説
この記事では、看護師の初任給の現状をはじめ、大卒・専門卒での違い、病院規模や地域による給与差、さらには年収推移や手当の仕組みまで詳しく解説します。これから看護師として就職を控えている方や、転職を検討している看護師の方は、ぜひ参考にしてください。※本記事にはプロモーションリンクが含まれています。
目次
看護師の初任給の現状と給与水準
後述しますが、同年代の全職種平均年収は267万円で、月収に換算する（12か月で割る）と約22万円となるため、新卒看護師はそれよりも4万〜5万円程度高い金額となっています。看護師は給料水準が高く、その専門性と責任の大きさが評価されていると言えるでしょう。
参照：
日本看護協会｜2023年病院看護実態調査 報告書（外部リンク）
国税庁｜令和5年分 民間給与実態統計調査（外部リンク）
看護師の初任給はいくらか
この金額には、夜勤手当（三交代制で8回分、二交代制で4回分）が含まれているため、実際の初月の給与はこれより少なくなるでしょう。なお、専門卒と大卒では基本給に6,000円程度の差があります。
最終学歴 | 専門卒 | 大卒 |
基本給 | 20万4,950円 | 21万963円 |
給与総額 | 26万6,558円 | 27万4,752円 |
手取り額（推定） | 約21万3,000円 | 約21万9,000円 |
※ 給与総額には各種手当（通勤手当・住宅手当・夜勤手当など）を含む（時間外手当は除く）
※ 夜勤手当は三交代で夜勤8回（二交代で夜勤4回）にて算出
※ 手取り額は給与総額の約8割として算出
実際の手取り額の目安
新卒看護師の手取り額は平均が約21万〜22万円で、先に触れたとおり、専門卒と大卒では約6,000円の差が生じます。なお、住んでいる地域や社会保険の加入状況、扶養控除の有無などによって、同じ給与総額でも手取り額には個人差があることを覚えておきましょう。
4月の初任給が少ない理由と注意点
また、新人看護師の夜勤は、通常は入職から数か月後に始まるため、それまでは夜勤手当が加算されません。日勤のみで働く期間の給料の給与総額は21万〜23万円、手取りで17万〜18万円程度となりますので、最初のうちは財布の紐を固めにしておくことをおすすめします。
基本給と各種手当の仕組み
手当の種類 | 内容 | 特徴 |
資格手当 | 看護師資格に対する手当 | 基本給に含まれている医療機関も場合ある |
役職手当 | 管理職や役職者に支払われる手当 | 主任、師長など役職に応じて支給額が異なる |
夜勤手当 | 夜勤の回数に応じて支払われる手当 | 二交代制：平均1万1,368円/回 |
交代勤務手当 | 交代勤務を要する職に就く人に支給される手当 | 会社の就業規則（賃金規程）によって支給の有無は異なる |
家族手当 | 扶養している家族や子どもがいる場合に支給される手当 | 配偶者や子どもの人数によって金額が変動 |
通勤手当 | 通勤にかかる交通費を支給する手当 | 実費支給が一般的 |
住宅手当 | 住宅費の負担を軽減するための手当 | 独身・既婚で金額が異なる場合あり |
参照：日本看護協会｜2023年病院看護実態調査 報告書（外部リンク）
【条件別】新卒看護師の初任給の比較
大卒と専門卒の看護師初任給の違い
この差は月々で見ると小さく感じるかもしれませんが、年間の給与総額で計算すると約9万6,000円の差になります。この差も意識しておきましょう。
病院規模別にみる初任給の差
| 病床数 | 専門卒（給与総額） | 大卒（給与総額） | 差額 |
|---|---|---|---|
| 全国平均 | 26万6,558円 | 27万4,752円 | 8,194円 |
| 99床以下 | 26万415円 | 26万8,265円 | 7,850円 |
| 100〜199床 | 26万5,219円 | 27万2,320円 | 7,101円 |
| 200〜299床 | 26万6,325円 | 27万4,566円 | 8,241円 |
| 300〜399床 | 27万2,834円 | 28万2,470円 | 9,636円 |
| 400〜499床 | 27万4,907円 | 28万4,818円 | 9,911円 |
| 500床以上 | 27万6,437円 | 28万5,528円 | 9,091円 |
※ 給与総額には各種手当（通勤手当・住宅手当・夜勤手当など）を含む（時間外手当は除く）
※ 夜勤手当は三交代で夜勤8回（二交代で夜勤4回）にて算出
参照：日本看護協会｜2023年病院看護実態調査 報告書（外部リンク）
設置主体別の初任給相場
| 設置主体 | 専門卒（給与総額） | 大卒（給与総額） | 差額 |
|---|---|---|---|
| 全国平均 | 26万6,558円 | 27万4,752円 | 8,194円 |
| 国立 | 27万1,430円 | 28万3,065円 | 1万1,635円 |
| 公立 | 26万6,969円 | 27万7,067円 | 1万98円 |
| 医療法人 | 26万4,727円 | 27万1,750円 | 7,023円 |
| 私立学校法人 | 28万4,309円 | 29万3,243円 | 8,934円 |
※ 給与総額には各種手当（通勤手当・住宅手当・夜勤手当など）を含む（時間外手当は除く）
※ 夜勤手当は三交代で夜勤8回（二交代で夜勤4回）にて算出
参照：日本看護協会｜2023年病院看護実態調査 報告書（外部リンク）
地域によって異なる看護師の初任給
| 順位 | 都道府県 | 専門卒（給与総額） | 大卒（給与総額） |
|---|---|---|---|
| 1 | 千葉 | 29万1,444円 | 29万9,782円 |
| 2 | 神奈川 | 28万9,930円 | 29万7,092円 |
| 3 | 東京 | 28万9,069円 | 29万6,939円 |
| 4 | 静岡 | 28万5,066円 | 29万1,974円 |
| 5 | 奈良 | 28万3,710円 | 28万8,989円 |
| - | 全国平均 | 26万6,558円 | 27万4,752円 |
| - | 最低県（宮崎） | 23万6,732円 | 24万7,880円 |
これに対して、最も低い宮崎県では専門卒で約23万7,000円、大卒で約24万8,000円と、千葉県との差は5万円以上にもなります。これは生活費の地域差、都市部の高い家賃や物価を反映していると言えるでしょう。
参照：日本看護協会｜2023年病院看護実態調査 報告書（外部リンク）
看護師の年収と手取り額の詳細
ここでは、看護師の平均年収と他職種との比較、経験年数による年収推移、手取り額を左右する社会保険料や税金の仕組み、そして20代看護師の給料事情について詳しく解説していきます。
看護師の年収平均と他職種との比較
看護師をはじめ、助産師、保健師といった医療・福祉関係の職業の年収を以下の表にまとめました。
| 職種 | 20〜24歳の平均年収 | 全体の平均年収 | 20代前半と全体の差額 |
|---|---|---|---|
| 看護師 | 約428万円 | 約520万円 | 92万円 |
| 助産師 | 約420万円 | 約581万円 | 161万円 |
| 保健師 | 約458万円 | 約521万円 | 63万円 |
| 医療・福祉産業平均 | 約374万円 | 約485万円 | 111万円 |
※平均年収は、決まって支給する現金給与額×12（か月）＋年間賞与その他特別給与額にて算出
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査（外部リンク）
1年目から10年目の年収推移
厚生労働省の調査を見ると、看護師の年収には「20代は大きく伸びるが、30代では伸び悩む」という特徴があるのがわかります。
これは、看護師は20代前半から夜勤を含む本格的な業務を担当するため、早い段階で相応の収入を得られますが、年功序列型の給与体系が一般企業ほど強くないことや、結婚や出産でキャリアが中断されやすいことなどが影響しています。
実際に、20〜24歳の年収が約428万円、25〜29歳で約487万円、30〜34歳で501万円と、20代後半から30代にかけての伸びは緩やかです。
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査（外部リンク）
手取り額に影響する社会保険料と税金
控除項目 | 内容 |
所得税 | 給与所得に対する国の税金で、所得額に応じて5〜45%の累進税率を適用。 |
住民税 | 前年の所得に基づき市区町村が課税する地方税で、一般的な税率は約10%。 |
健康保険料 | 医療機関でかかる医療費の負担軽減や傷病手当等の支給を目的とした公的医療保険。事業主と従業員が1/2ずつ折半。 |
介護保険料 | 寝たきり等で自力での生活が困難になったときに介護サービスを受けることができる公的保険。40〜64歳の人が負担する。 |
厚生年金保険料 | 会社員・公務員の人が加入する、国民年金の上乗せ制度。事業主と従業員が1/2ずつ折半。 |
雇用保険料 | 失業時の生活資金を受け取る失業保険や、育休手当などの支給のための公的保険。 |
看護師の平均年収と20代の給料事情
20〜24歳の看護師の月収（給与総額）は平均約31万5,000円、年収は約428万円となっており、同年代の全職種平均年収267万円と比較すると、約1.6倍の水準にあります。さらに、25〜29歳になると月収約34万8,000円、年収約487万円まで上昇します。
この高い水準は、看護師という専門職の社会的価値が評価されていることに加え、慢性的な人材不足による需要の高さも影響しています。特に、夜勤を積極的に行う若手看護師は、夜勤手当によって月収を大きく増やすことができます。
ただし、夜勤による高収入と引き換えに、不規則な勤務体制によって身体的な負担が大きくなることも念頭に置く必要があります。キャリアプランを考える際は、給与だけでなく、ワークライフバランスも重要な判断基準になるでしょう。
参照：
厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査（外部リンク）
国税庁｜令和5年分 民間給与実態統計調査（外部リンク）
看護師の年収に影響する要素
夜勤手当で変わる月収
| 勤務体制 | 二交代制 | 三交代制 （準夜勤） |
三交代制 （深夜勤） |
|---|---|---|---|
| 1回あたりの 平均手当額 |
1万1,368円 | 4,234円 | 5,199円 |
| 月平均回数 | 4.9回 | 7.5回 （準夜・深夜合計） |
同左 |
| 月あたりの 手当総額 |
5万5,703円 | 3万5,374円 （準夜・深夜合計） |
同左 |
| 基本給のみ （日勤のみ） |
約21万円 | 約21万円 | 同左 |
| 夜勤含む月収 | 約26万5,000円 | 約24万5,000円 | 同左 |
※ 3交代の「月あたりの手当総額」は、準夜勤と深夜勤の「平均手当額」を均等に配分した場合の金額
※ 「基本給のみ」は専門卒と大卒の平均基本給（約21万円）を使用
これが「看護師は夜勤で稼ぐ」と言われる理由です。同じ病院でも、夜勤をする看護師としない看護師では月収に大きな差が生じるため、特に若手のうちは積極的に夜勤をこなすことで収入を増やすケースが多いようです。
参照：日本看護協会｜2023年病院看護実態調査 報告書（外部リンク）
看護師のボーナス事情と支給額
特に新卒1年目は、夏のボーナスは「寸志程度」で5万〜10万円ほど、あるいはまったく支給されないケースもあります。これは、夏のボーナス査定時期に実績が少ないためです。一方、冬のボーナスは満額支給されることが多く、基本給の1.5か月分程度（額面約30万円、手取り約24万円）が一般的です。
ボーナスの支給条件や金額は病院によって異なるため、就職先選びの際は「賞与」の項目もチェックしておくと良いでしょう。
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査（外部リンク）
経験年数による年収変化
| 年齢区分 | 平均月収 | 平均年収 | 前区分からの年収増加額 | 前区分からの増加率 |
|---|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 31万5,200円 | 427万7,200円 | - | - |
| 25〜29歳 | 34万8,000円 | 486万6,500円 | ＋58万9,300円 | ＋13.8％ |
| 30〜34歳 | 35万4,300円 | 501万4,000円 | ＋14万7,500円 | ＋3.0％ |
| 35〜39歳 | 35万5,200円 | 511万2,300円 | ＋9万8,300円 | ＋2.0％ |
| 40〜44歳 | 36万9,300円 | 539万500円 | ＋27万8,200円 | ＋5.4％ |
| 45〜49歳 | 39万2,400円 | 572万3,000円 | ＋33万2,500円 | ＋6.2％ |
| 50〜54歳 | 39万8,000円 | 582万4,400円 | ＋10万1,400円 | ＋1.8％ |
| 55〜59歳 | 39万100円 | 571万7,300円 | −10万7,100円 | −1.8％ |
| 60〜64歳 | 34万3,700円 | 481万2,900円 | −90万4,400円 | −15.8％ |
| 65〜69歳 | 32万8,700円 | 448万7,400円 | −32万5,500円 | −6.8％ |
※ 平均年収は、月収×12か月＋ボーナスで算出
この特徴的な年収カーブは、看護師という職業に女性が多く、結婚や出産・育児などでキャリアが中断しやすいことが影響しています。
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査（外部リンク）
キャリアパスと役職による給与アップ
また、認定看護師や専門看護師などの資格を取得することでも給与アップが期待できます。認定看護師の資格手当は月8,500円程度、より高度な専門性を持つ専門看護師の資格手当は月11,300円程度が相場です。
さらに、教育担当や外来師長などのキャリアアップも選択肢の一つです。自分の適性や希望に合わせたキャリアパスを描くことで、看護師としての給与アップとやりがいの両立が可能になります。
参考：日本看護協会｜2022年度 専門看護師・認定看護師に対する評価・処遇に関する調査 報告書（外部リンク）
新卒看護師の給料管理法
新卒のうちからお金との付き合い方を学び、健全な家計管理の習慣を身につけることが将来の安定につながります。
賢い貯金方法と将来への備え
日常の出費と貯蓄を分けることで、使い過ぎを防止できます。
●先取り貯金を実践する：
給料が入ったら、まず一定額を貯蓄に回す習慣をつけましょう。
●使ったお金は見える化して管理する：
家計簿アプリなどを活用して収支を把握し、無駄遣いを防ぎましょう。
●iDeCoやNISAを運用する：
節税しながら資産形成できる制度を活用すると効率的です。
特に変則的な勤務形態の看護師は、自動化された仕組みを上手に活用することが継続の秘訣と言えるでしょう。
看護師2年目からの住民税対策
住民税は、前年の所得（1月1日〜12月31日）に対して課税されるため、入職1年目は課税されません。しかし2年目からは毎月の給与から住民税が天引きされるようになります。
この影響で、「2年目は昇給したのに、手取りが1年目よりも減った」という経験をする看護師は少なくありません。対策としては、1年目のうちから、来年から住民税が発生することを念頭に置き、あらかじめ月1万〜2万円程度を貯金しておきます。
また、確定申告で医療費控除や寄付金控除などの各種控除を活用することで、税負担を軽減できる可能性もあります。
専門分野と雇用形態による初任給の違い
ここでは、これらの条件による初任給や年収の違いについて詳しく解説します。
病棟・外来・クリニックの給料差
先にも述べましたが、一般的に、国立病院や公立病院と比べると大学病院などの私立学校法人が運営する病院の給料のほうが高くなります。この差は、病院の経営形態や規模、診療報酬の違いなどから生じています。
特に大きな差となるのが夜勤の有無です。クリニックなど入院施設がない医療機関では基本的に夜勤がないため、夜勤手当が加算されません。その結果、病棟勤務の看護師と比較して給料が低くなる傾向にあります。
ただし、クリニック勤務は生活リズムが規則的になるため、ワークライフバランスを重視する方にはおすすめです。
また、大学病院や総合病院では専門性の高い医療に携われる反面、重症患者や緊急対応が多く、精神的・身体的負担が大きい点も考慮すべきでしょう。
男性看護師の年収事情
| 区分 | 男性看護師 （給与総額） |
女性看護師 （給与総額） |
差額 （男性−女性） |
差率 （男性÷女性） |
|---|---|---|---|---|
| 20代前半の平均年収 | 398万100円 | 429万9,500円 | −31万9,400円 | −7.4％ |
| 30代前半の平均年収 | 520万400円 | 498万3,100円 | ＋21万7,300円 | ＋4.4％ |
| 40代前半の平均年収 | 605万2,600円 | 527万8,500円 | ＋77万4,100円 | ＋14.7％ |
| 全年齢平均年収 | 534万8,300円 | 517万8,900円 | ＋16万9,400円 | ＋3.3％ |
これは、女性看護師に比べて男性看護師は結婚・出産によるキャリアの中断が少なく、夜勤を含む勤務を継続して行うからです。また、管理職に就く割合も男性看護師のほうが高い傾向にあります。
ただし、看護師全体でみると男性の占める割合はまだ少数（約8〜9%）であるため、年収の状況も職場によって大きく異なります。
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査（外部リンク）
正看護師と准看護師の給与格差
厚生労働省の調査によると、20代前半の准看護師の平均ボーナスは36万7,500円で、同年代の正看護師の49万4,800円と比較すると約13万円の差があります。
この給与格差が生じる理由は、資格取得のための教育課程の違いや業務内容の差によるものです。
正看護師は3年以上の専門教育を受け、より高度な医療行為を担当できる一方、准看護師は2年の専門教育を受け、業務範囲にも一定の制限があります。
また、診療報酬の算定においても正看護師と准看護師では評価が異なるため、医療機関側の人件費予算にも影響します。
キャリアアップを目指す准看護師には、正看護師への移行教育課程（2年制）を活用して資格取得を目指す選択肢もあります。
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