【看護師ボーナス手取り】平均はいくら？1年目から病院別に比較
この記事では、看護師のボーナスの平均額を年齢別や都道府県別といったさまざまな切り口で紹介し、ボーナスの高い病院に就職するポイントなども解説します。
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目次
看護師のボーナス｜平均と実態について
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査
看護師ボーナスの全国平均額はいくら？
また、勤務先の規模別のボーナス支給額は、以下のとおりです。
勤務先職員数 | 額面 | 勤務先職員数 額面 手取り額（額面の80％） |
全体平均（10人以上） | 835,000円 | 668,000円 |
1,000人以上 | 996,000円 | 796,800円 |
100人〜999人 | 738,200円 | 590,560円 |
10人〜99人 | 647,200円 | 517,760円 |
参照：厚生労働省｜令和6年賃金構造基本統計調査
看護師の手取りボーナス額の計算方法
一般的に、ボーナスの手取り額は支給額の約80％程度といわれています。例えば、平均ボーナス額約83.5万円の場合、手取り額は約66.8万円（83.5万円×0.8）となるわけです。
ただし、個人の年収や扶養家族の有無によって控除額は変動するため、実際の手取り額は人によって異なります。
基本給に対するボーナスの割合（何ヶ月分）
30〜40代看護師の基本給とボーナスの関係は、以下のとおりです。
| 年齢 | 基本給 | 年間ボーナス | 基本給に対する割合 |
|---|---|---|---|
| 30〜34歳 | 31.7万円 | 76.2万円 | 約2.4ヶ月分 |
| 35〜39歳 | 32.2万円 | 85.0万円 | 約2.6ヶ月分 |
| 40〜44歳 | 33.6万円 | 95.9万円 | 約2.9ヶ月分 |
| 45〜49歳 | 35.6万円 | 101.4万円 | 約2.8ヶ月分 |
※「所定内給与」を基本給として記載
経験年数別の看護師ボーナス比較
勤務年数 | 看護師のボーナス支給額 | 准看護師のボーナス支給額 |
0年 | 約10.4万円 | 約14.9万円 |
1〜4年 | 約69.8万円 | 約43.9万円 |
5〜9年 | 約79.3万円 | 約54.9万円 |
10〜14年 | 約90.2万円 | 約54.7万円 |
15年以上 | 約99.8万円 | 約70.2万円 |
新人・1年目看護師のボーナス事情
一方で、2年目以降は査定期間がフルで反映されるため支給額が大幅に増加し、平均約69.8万円となります。査定期間中に実績を積むと、通常のボーナスが支給される仕組みです。
2年目から5年目までのボーナス推移
1〜4年目の看護師の平均ボーナス支給額は約69.8万円で、1年目の約10.4万円から大幅な増加が見られます。この時期のボーナスは基本給の上昇や勤務実績に基づいて評価されるためです。
さらに、5〜9年目の看護師の平均ボーナスは約79.3万円に達し、キャリアを積むことで支給額が増加します。病院の規模や地域によって差はありますが、経験を重ねることでボーナス額が着実に上昇する点が特徴です。
10年以上のキャリアを持つ看護師のボーナス平均
長期的な勤務により経験やスキルが評価され、管理職やリーダー職への昇進がボーナス額の上昇につながるのです。
年齢別に見る看護師ボーナス平均
年齢層 | ボーナス平均 |
20〜24歳 | 49.5万円 |
25〜29歳 | 69.0万円 |
30〜34歳 | 76.2万円 |
35〜39歳 | 85.0万円 |
40〜44歳 | 95.9万円 |
45〜49歳 | 101.4万円 |
50〜54歳 | 104.8万円 |
55〜59歳 | 103.6万円 |
60〜64歳 | 68.9万円 |
65〜69歳 | 54.3万円 |
70歳〜 | 51.0万円 |
20代看護師のボーナス平均
一方、25〜29歳になると平均額は69.0万円まで上昇し、約20万円もの増加が見られます。
この大幅な増加は、経験年数の積み重ねによる基本給の上昇や、スキルアップに伴う評価の向上が反映されたものと考えられます。20代前半から後半にかけてのこの急激な伸びは、看護技術の習得や職場での信頼獲得によるものでしょう。
20代のうちに着実にキャリアを積んでいくと、30代以降のさらなるボーナスアップにつながる基盤を築けます。
30代・40代看護師のボーナス平均
この年代では管理職やリーダー的役割を担うケースも増え、責任の増加に伴いボーナスも上昇する傾向にあるのです。
特に40代後半になると、長年の経験や専門性が高く評価され、ボーナスが100万円を超えるのも珍しくありません。この時期は看護師としての経験と技術が最も評価される時期といえるでしょう。
50代以上のベテラン看護師のボーナス平均
しかし、60歳を境に大きく変化します。60〜64歳では68.9万円と約35万円も減少し、65〜69歳では54.3万円、70歳以上では51.0万円とさらに下がります。
この急激な減少は、定年後の再雇用による雇用形態の変更が主な要因です。多くの看護師が60歳を機にパートや契約社員へ移行し、勤務時間の短縮や役職の変更が行われるためです。
また、フルタイム勤務からの移行に伴い、基本給が下がることでボーナスも連動して減少します。
看護師のボーナス平均を都道府県別に分析
ボーナス支給額が高い地域ランキング
ランキング | 都道府県 | 支給額 |
1位 | 大阪府 | 106.8万円 |
2位 | 岩手県 | 105.8万円 |
3位 | 山口県 | 98.4万円 |
4位 | 秋田県 | 97.5万円 |
5位 | 京都府 | 96.4万円 |
注目すべきは、上位5位に大阪府と京都府という大都市圏と、岩手県、山口県、秋田県という地方県が混在している点です。大都市圏では医療機関の競争が激しく、優秀な人材確保のために高待遇を提示する傾向があります。
一方、地方県では看護師不足が深刻で、人材確保のためにボーナスを含めた待遇改善に力を入れています。
特に東北地方から2県（岩手県、秋田県）がランクインしているのは、地域医療を支える看護師の重要性が高く評価されているからといえるでしょう。高額ボーナス地域は、看護師の需要と供給バランスを反映した結果と考えられます。
地域による賞与格差の実態
興味深いのは、東京や神奈川などの首都圏が上位5位に入っていない点です。これは、首都圏では看護師の数が比較的充足している地域も多く、人材確保のために特別高いボーナスを支給する必要性が低い場合があるためです。
また、基本給が高く設定されている代わりに、ボーナス支給率が抑えられているケースも考えられます。
一方、岩手県や秋田県などの地方では、深刻な看護師不足を補うために高額ボーナスで人材を確保する傾向があります。
ボーナスが高い病院の特徴と選び方
・ 病院の規模（1,000人以上の大規模病院はボーナスが高い傾向）
・ 設立母体（国立・公立病院や独立行政法人国立病院機構はボーナスが高い）
・大学病院（私立大学病院も民間病院よりボーナスが高い傾向）
・ 病院の経営状況（経営が安定している病院はボーナス支給も安定している）
・ 求人票のボーナス情報（賞与の欄に明記されているか確認）
・ ボーナスの支給回数（年2回か3回か）
・ ボーナスの計算方法（基本給の何ヶ月分か）
・ 役職手当の有無（役職につくとボーナスも増加する）
・ 査定制度の透明性（査定基準が明確か）
・ 他の看護師の評判や口コミ
国立・公立病院と私立病院のボーナス比較
同様に、独立行政法人国立病院機構も非公務員ながらボーナスは高水準です。私立大学病院はこれらに次ぎ、一般的な民間病院よりもやや高いボーナスを支給する傾向があります。
一方、民間病院は規模によって差があり、大規模病院では中程度のボーナスが期待できますが、個人病院ではボーナスが低いか、全く支給されないケースもあります。このように、病院の設立母体によってボーナスには明確な格差があることを知っておきましょう。
病院設立母体 | ボーナス傾向 | 特徴 |
国立・公立病院 | 高い | 公務員または準公務員として待遇が安定 |
独立行政法人国立病院機構 | 高い | 元国立病院・国立療養所、非公務員だがボーナス水準は高い |
私立大学病院 | やや高い | 民間病院より高い傾向にある |
民間病院（大規模） | 中程度 | 規模によって差がある |
個人病院 | 低い〜なし | ボーナスがない場合もある |
大学病院の看護師ボーナス事情
私立大学病院も比較的高いボーナスを支給していますが、国立に比べるとやや低めの傾向があります。
大学病院でボーナスが高い理由としては、教育・研究機関としての社会的地位や安定した経営基盤、高度な医療提供による収益性の高さが挙げられます。
安定した高額ボーナスが期待できる反面、高度医療に伴う業務負担の重さや、厳格な評価制度によるプレッシャーはデメリットです。ボーナスだけでなく、労働環境とのバランスを考慮した選択が重要です。
クリニックと大規模病院のボーナス格差
この差は年間で約35万円にも及び、長期的なキャリアでは大きな収入差です。
この格差の主な要因は大規模病院では患者数が多く経営状況が良好であり、夜勤手当や役職手当が充実している点が挙げられます。
看護師のボーナス支給時期と計算方法
夏のボーナスと冬のボーナスの違い
これは病院の決算状況が反映されやすく、年度後半の冬期に余剰金を還元しやすいためです。
また、一部の医療機関では年3回のボーナス支給制度を採用しており、夏冬に加えて春（3月頃）にも支給される場合があります。ただし、病院の経営状況によってはボーナスが支給されないケースもあるため、求人情報での確認が重要です。
ボーナス査定の仕組みと影響する要素
役職も大きな影響を与え、看護主任、看護師長、看護部長と昇進するにつれて役職手当が加算され、ボーナスも増額されます。
また、病院の経営状況もボーナスに影響を与える重要な要素です。査定基準は病院によって異なるため、転職時には確認しておくとよいでしょう。
雇用形態別の看護師ボーナス比較
正社員と契約社員のボーナス差
さらに、契約社員は勤続年数によるボーナス増加も限定的で、長く働いても正社員ほどの増額が期待できません。
パート看護師のボーナス支給状況
ボーナスが支給される場合は、「勤続1年以上」「週の勤務日数が一定以上」などの条件が設けられていることが一般的です。
また、扶養内で働くパート看護師の場合、ボーナスも年収に含まれるため、支給額によっては社会保険の加入義務が発生する可能性があります。そのため、ボーナス時期に勤務時間を調整が必要になるケースもあるでしょう。
准看護師と正看護師のボーナス格差
この格差は資格の違いによる基本給の差が主な要因です。正看護師は准看護師より高度な医療行為が認められており、責任の重さや専門性の高さが評価されています。
また、ボーナスの支給率（基本給に対する割合）自体にも差があり、正看護師の方が高く設定されているケースが一般的です。キャリアアップを目指す准看護師は、正看護師資格取得によってボーナスを含めた年収アップが期待できるでしょう。
特殊なケースでの看護師のボーナス支給状況
産休・育休中の看護師ボーナス
産前産後休業（産休）中のボーナスについては男女雇用機会均等法により、出産を理由とした不利益な取り扱いが禁止されています。多くの病院では、産休前の勤務実績に応じてボーナスが支給されます。
育児休業（育休）中は、育児・介護休業法により不利益な算定が禁止されていますが、完全に同額が保証されるわけではありません。査定期間中の勤務日数に応じて日割り計算されるのが一般的です。
産休・育休を検討する際は、事前に勤務先の人事部門にボーナスの支給条件を確認しておきましょう。
転職時のボーナス支給条件
一般的に、夏のボーナスは6月末、冬のボーナスは12月初旬から中旬に支給されます。査定期間（通常は半年間）の大部分を勤務していても、支給日前に退職すると全額不支給となる可能性が高いでしょう。
ボーナスを最大限に受け取りたい場合は、支給日後に退職するのが賢明です。転職先の入職時期と調整し、ボーナス支給後に退職する計画を立てることをおすすめします。
休職中のボーナス取り扱い
ただし、ボーナスの査定期間中に一定期間の勤務実績がある場合は、出勤日数に応じて日割り計算で支給される場合もあります。また、休職理由によって取り扱いが異なり、業務上の傷病による休職は一般的な私傷病よりも優遇される傾向があります。
ボーナスアップを目指す看護師の転職戦略
転職でボーナスが高い職場を見つけるコツ
また、病床数が多い病院や美容外科などの自由診療クリニックもボーナスが充実している傾向があります。
より確実に高ボーナスの職場を見つけるなら、転職エージェントの活用がおすすめです。エージェントは非公開求人を多数保有しており、これらは公開求人より好条件のものが多く含まれています。
大手転職エージェントに会員登録すると競争率の低い非公開求人にアクセスでき、内定も出やすくなります。複数のエージェントを併用すると、より多くの好条件求人に出会えるでしょう。
ボーナス交渉の方法と注意点
具体的には前職でのボーナスの実績を伝えたり、認定看護師などの資格をアピールしたりすると説得力が増します。
また、転職エージェントを活用するのも有効な方法です。エージェントは交渉のプロであり、直接言いづらい条件交渉を代行してくれます。ただし、交渉の際は給与や休日といった他の条件とのバランスも考慮し、ボーナスだけを強調しすぎないよう注意しましょう。
キャリアアップでボーナスを増やす方法
また、役職に就くことも重要な戦略です。看護主任になると基本給が上がるだけでなく、役職手当が付き、ボーナス算定の基礎額も増加します。
キャリアアップを効率的に進めるには、まず病院の評価制度を確認し、どのスキルや資格が評価されるかを把握しましょう。次に5年程度の具体的なキャリアプランを立て、計画的に資格取得と実務経験を積んでいきます。
また、院内の研修制度や資格取得支援制度を積極的に活用すると、効率的にスキルアップとボーナスアップの両方を実現できるでしょう。
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