“心の病”が増加傾向、施策に力を入れる企業は6割

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 近年“心の病”は増加傾向にあると感じ、メンタルヘルスに関する施策に力を入れる企業が増加中―。財団法人社会経済生産性本部メンタルヘルス研究所の『メンタルヘルスの取り組みに関する企業アンケート』の結果から、社員の“心の病”に対する企業の危機感が浮かび上がった。同アンケートは全国上場企業2368社を対象に実施。それによると、56.1%の企業が「“心の病”は増加傾向にある」と答えており、メンタルヘルスに関する施策に力を入れている企業は63.9%。2002年度の結果と比べると2倍近い数値になっているという。

 職場環境とメンタルヘルスの関連では、「人を育てる余裕が職場になくなってきている」、「組織・職場とのつながりを感じにくくなってきている」という企業ほど社員の精神面に不安を抱えており、同財団は「不調者の早期発見・早期対応に加えて、職場や組織風土の改善にも目を向けていく必要がある」と述べている。

 そういった “心の病”に対する企業の危機感は、大阪商工会議所が主催している『メンタルヘルス・マネジメント検定』にも表れている。同会議所によると、企業単位で受験できる「団体特別受験」の問い合わせや申し込みは年々増加。社員の精神状態に気を配る管理職・人事労務担当者はもちろんのこと、一般社員にもメンタルセルフケア法を教育していこうとする企業側の姿勢が垣間見える。心の病とその対策は、“体の健康診断”と同列で扱われる日も近いのかもしれない。

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